【フィットネススタジオ】SNS・ブログの運用を見直し、集客を安定化。WEB施策の優先順位を整理した

「やった方がいい」を積み重ね、WEB運用が負担になっていた

フィットネス関連スタジオを運営する事業者様です。

集客のためにFacebookやInstagram、ブログ、Googleビジネスプロフィールなど、複数のWEBツールを活用していました。

しかし、各ツールを導入した目的が明確になっておらず、運用は次第に負担になっていました。

SNSではフォロワーが増えても、実際のスタジオへの来店にはなかなかつながらない。ブログの更新にも時間がかかり、情報発信を続けること自体が大変になっていました。

それでも「やらないよりは、やった方がいいのでは」という思いから、すべてのツールを使い続けている状態でした。

新規顧客の流入経路を調べると、優先すべき施策が見えてきた

今回の支援では、まず新しい施策を提案するのではなく、実際に新規のお客様がどこからスタジオを知っているのかを確認しました。

ヒアリングと流入経路の分析から見えてきたのは、Google検索、SNS、知人からの紹介など、複数の経路で新規顧客がスタジオを知っているということでした。

特に、地域名とスタジオの種類を組み合わせたGoogle検索が、重要な集客経路になっていました。

一方で、それまでの運用はSNSへの情報発信を中心に考えており、実際の集客経路と施策の優先順位にズレが生じていました。

そこで、「どのツールを頑張るか」ではなく、「どのツールが集客に必要なのか」という視点で、WEB施策全体を見直すことにしました。

WEBツールの役割を整理し、運用の優先順位を見直した

今回の支援では、各ツールの役割と目標を明確にし、運用方針を再設計しました。

1. Googleビジネスプロフィールを優先

新規顧客の流入経路として重要だったGoogle検索を強化するため、Googleビジネスプロフィールの活用を優先しました。

地域でスタジオを探している方に見つけてもらい、体験申し込みにつなげる役割を明確にしました。

2. Instagramは認知拡大とイベント告知に活用

Instagramは、スタジオをまだ知らない方との接点を増やし、イベント情報などを届ける媒体として位置づけました。

投稿すること自体を目的とせず、認知拡大やイベントへの反応など、目的を持って運用する方針に変更しました。

3. ブログは優先順位を下げ、無理のない更新頻度へ

ブログについては、検索からの情報接点を増やす役割を持たせながら、更新頻度を見直しました。

すべてのツールを同じ熱量で運用するのではなく、事業の状況と集客への貢献度に応じて、取り組む順番を整理しました。

投稿頻度を減らし、継続しやすい運用体制へ

各ツールの役割を整理したうえで、情報発信にかける作業量も見直しました。

以前はSNSを毎日投稿し、ブログも毎週更新していましたが、改善後はSNSを週3回、ブログを月2回の更新頻度に変更。

Googleビジネスプロフィールは必要に応じて更新する運用へ切り替えました。

単純に作業を減らすのではなく、成果につながる可能性の高い施策に時間を使えるよう、運用全体のバランスを整えたことがポイントです。

運用負担が軽減し、集客とイベント申し込みが安定

WEB施策の見直し後は、各ツールの目的と優先順位が明確になり、日々の運用が効率化されました。

「何のために更新するのか」がわかるようになったことで、スタッフの負担感も軽減。

さらに、Google検索とSNSを組み合わせた集客によって、新規のお客様が増え、スタジオへの集客も安定してきました。

イベントについても、オンライン経由での申し込みが増加しました。

これまで複数のツールを何となく運用していた状態から、目的に合わせて活用できる状態へと改善しました。

この事例のポイント｜WEB集客は、施策を増やすほど良くなるとは限らない

WEB集客では、SNSやブログ、Googleマップなど、さまざまなツールを活用できます。

しかし、ツールを増やすほど更新や管理に必要な時間も増えていきます。

それぞれの役割が曖昧なままでは、作業量だけが増え、成果につながっているかどうかも判断しにくくなります。

今回の事例では、新規顧客の流入経路を分析し、ツールごとの役割と優先順位を整理することで、運用負担を減らしながら集客の改善につなげました。

大切なのは、すべてのWEBツールを頑張ることではなく、自社の顧客と事業の目的に合わせて、必要な施策に集中することです。

Keuでは、現在利用しているWEBツールや情報発信の状況を整理し、集客につながる施策と優先順位を明確にする支援を行っています。

新しいツールの導入だけでなく、今ある施策の見直しや、無理なく続けられる運用体制づくりもサポートしています。